投資信託の買い時はいつ？今は買い時か、何月に買うべきかを紹介！

投資信託の買い時はいつ？今は買い時？

投資信託の購入に興味はあるけれど、「いつ買ったら良いかわからない」「今が買い時なのかわからない」という方も多いと思います。投資の基本は「安い時に買って高い時に売ること」なので、誰もが安い時に購入したいと思うものです。

しかし、金融商品の将来の値動きを予測するのは、金融の専門家であっても至難の業でしょう。そのため一般の方にとって、今が買うべきタイミングなのかは判断が難しくて当然です。

そこで今回は、投資信託の買い時について考えてみたいと思います。

そもそも投資信託とは何か知りたい方は「【投資信託とは何か】初心者にもわかりやすく簡単に説明！」をぜひ参考にしてください。

買いたいと思った時

結論としては、「買いたいと思った時に買う」のが正解と言われています。これだけ聞くと、元も子もないような印象を受けますが、このように言われているのは理由があります。

投資信託は、基本的には長期投資を前提に、複利効果を活用して増やしていく資産運用です。

複利とは、得られた収益を再投資することにより、投資元本が雪だるま式に大きくなり、資産を加速度的に増加させるものです。複利効果は、短期間ではあまり効果を実感することはできませんが、運用期間が長くなるほど大きくなります。

つまり複利を前提とした長期投資は、早く始めるに越したことはありません。このことから「買いたい」「資産運用を始めたい」と思ったタイミングが、投資信託の買い時と言えるのです。

基準価額が底値の時

資産運用では投資の原則に従って、できるだけ安く買うこと、つまり基準価額が底値をついた時に買うことができれば理想です。

例えば、代表的な株価指数である日経平均株価は、2007年には最大で18,000円台だったのが、リーマンショック後の2009年には7,000円台前半まで下落し、その後徐々に回復してきました。また、最近ではコロナショックにより2020年3月にも株価は急落し、その後急回復しています。

株式で運用している投資信託の多くは、同様のタイミングで基準価額が底値をついています。つまりそのタイミングで購入していれば、その後の価格上昇により大きな利益を得ることができたことになります。

しかし投資初心者にとって、今の基準価額が安いのか高いのかを判断するのは難しいのも事実です。

積立投資で定期的に（ドルコスト平均法）

そうは言っても、いつが買い時なのか判断できない方におすすめなのが、積立投資で定期的に購入する方法です。ここでは、代表的な投資手法であるドルコスト平均法をご紹介します。

ドルコスト平均法とは、価格変動する金融商品を、一定金額ずつ、期間を分散して定期的に購入し続ける手法です。

具体例でご説明します。ある投資信託の1万口あたりの基準価額が1か月目は1,000円、2か月目は1,200円、3か月目は800円で推移したとします。この期間の基準価額の平均値は1,000円です。

この商品を毎月10,000円ずつ、3か月にわたって購入し続けた場合を考えます。この場合、毎月の取得数はそれぞれ100,000口、83,333口、125,000口となり、1万口あたりの平均購入単価は約973円（30,000円÷308,333口×10,000口）となります。

項目	1か月目	2か月目	3か月目	合計
基準価額	1,000円	1,200円	800円	–
購入金額	10,000円	10,000円	10,000円	30,000円
購入口数	100,000口	83,333口	125,000口	308,333口

つまり、3か月の基準価額の平均値が1,000円であるのに対し、1万口あたり1,000円未満（約973円）の安い金額で購入できている計算になります。

このように、ドルコスト平均法などを用いて、積立投資で定期的に購入する手法は有効です。価格が上昇したときには購入量が減り、価格が下落したときには購入量が増えるので、価格変動リスクを抑える効果が期待できます。

企業の決算月

企業の決算月に、基準価額が大きく下がる可能性があることが知られています。日本では3月に企業の決算が集中します。四半期決算は3月・6月・9月・12月に集中することになります。

それでは、なぜ企業の決算月に基準価額が下落することがあるのでしょうか。これには、機関投資家と呼ばれる大口投資家の存在が影響しています。

機関投資家とは、銀行、保険会社、年金基金など、本業として資産運用を行う投資家を指します。投資信託の運用会社も機関投資家です。

機関投資家には「〇％以上の含み損が生じたときは、資産の〇％を売却して損失を確定させる」といったロスカット（損切り）のルールが決められています。

機関投資家も、中間決算または四半期決算の単位で行動します。そのため、資産価額が下げ局面に入ったときは、それぞれの決算月に向けて資産を売却せざるを得なくなります。

その結果、資産価額を下げる何らかのイベントが起きた場合、その直後の決算月に価格が大きく下落することがあります。つまり、個人投資家としては購入チャンスになるのです。

また、投資信託ではどのくらいの利回りが期待できるのか知りたい方は、「投資信託の利回りとは？計算方法や目安・平均値はどのくらいか解説！」もぜひ参考にしてください。

投資信託の買い時に関する注意点

投資信託の買い時に関する注意点を2点ご説明します。

1つのタイミングで全資産を投資しない

1点目は、1つのタイミングで全資産を投資するのは避けた方が良いということです。「今が買い時だ」と思って全資産を投資してしまうと、読みが外れたり、想定外のイベントが発生して相場が下落した場合に、資産が大きく目減りしてしまうリスクがあります。

投資は分散投資が大切と言われますが、投資商品だけでなく、投資時期を分散させることでリスク分散を図ることもできます。積立投資など、時期をずらして少しずつ投資するようにしましょう。

長期投資の視点を持つ

投資信託の買い時に関する注意点の2点目は、長期的な視点で投資を行うということです。

投資信託による資産運用は、デイトレードやFXのような短期投資とは異なり、長期的に資産を形成していく活動です。ましてや、相場が上がるか下がるかのギャンブルでもありません。

例えば、リーマンショック後の株価の低迷は長引きましたが、それでも現在の株価は、ショック前のピーク時の価格を大きく上回っています。長期投資の視野を持って、仮に購入後に価格が下がったとしても慌てないことが大切といえます。

また、投資信託のあらゆるリスクを知っておきたい方は「【投資信託リスクの種類】リスク分散方法やリターンとの関係を解説！」をぜひ参考にしてください。

さらに、投資信託の売り時の適切なタイミングについて知りたい方は「投資信託の売り時はいつ？損切りや利益確定のタイミングや注意点を紹介！」をぜひ参考にしてください。

投資信託の買い時の判断が難しいと感じた方は？

ここまで見てきた通り、投資信託が買い時か見極めるのは難しいです。毎月同額を積み立てて平均購入金額を下げる手法もありますが、できれば底値で購入したいというのが本音でしょう。

そのため「投資信託を購入してみたいけど、底値で買えるような買い時の判断が難しい」と悩んでいる方は少なくありません。

そんな方はぜひヘッジファンドダイレクトにご相談ください。ヘッジファンドダイレクトでは、長期運用実績のある優良ヘッジファンドを紹介することで、投資家自身が買い時を気にすることなく、理想的な資産形成をすることをサポートしています。