ヘッジファンドNewsHedgefund News

ヘッジファンドマネージャーの年収ランキング

 近年アジアのヘッジファンドが人気で、アジアのヘッジファンドアナリストやマネージャーの募集が過熱しているとの報道が出ている。Bloombergの報道によるとアジアのトップクラスのアナリストやポートフォリオマネジャーの年収は、運用報酬を含めると1500万-2000万ドル(約16億-21億円)になるという。

 それでは高収入なヘッジファンドマネージャーたちの中でも、さらにトップはどのくらいの年収を得ているのだろうか。フォーブスが報じている2017年の年収ランキングのデータをもとに確認していこう。

 フォーブスの年収ランキングによると、1位はルネッサンステクノロジーのジム・シモンズ氏となった。年収はおよそUSD1.6billion、日本円で約1700億円にも及ぶ報酬を得ていたと推定される。1982年に設立されたルネッサンステクノロジーは世界で3番目に大きいヘッジファンドであり、ジム・シモンズ氏は年収ランキング上位の常連である。

 また2位のブルークレストキャピタルのマイケル・プラットは$1.2 B、日本円で約1300億円稼いだとされる。ブルークレストキャピタルは2000年、マイケル・プラット氏と女性のレダ・ブラガ氏によって設立された。一時期はトレンドフォロー戦略であるブルートレンドを中心に運用資産総額が300億ドルを超え、世界有数のヘッジファンドへと成長した。しかし、2014年にレダ・ブラガ氏が独立し、システマティカ・インベストメンツを設立。残された2015年にマイケル・プラット氏は、顧客資産を返金し、2016年以降はプラット氏および同氏のパートナーの資金を運用に専念することとした。2017年には54%のリターンをあげ、その成功報酬から2位にランクインした。

 世界最大のヘッジファンド会社ブリッジウォーター・アソシエイツのレイ・ダリオは$1B(約1100億円)で第3位となった。彼の哲学を書いた「PRINCIPLES(プリンシプルズ) 人生と仕事の原則」は日本でも販売され、話題となった。

 第4位には旗艦ファンドの「ウェリントン」を率いるシタデルのケン・グリフィンが$870M(約950億円)でランクインしている。マルチストラテジー戦略の中では2019年11月までの成績はトップクラスを誇っており、ウェリントンは15.2%、タクティカルトレーディングは17.2%となっている。

 第5位にツーシグマのジョン・オーバーデックが$700Mでランクインした。2001年に設立された比較的新しいヘッジファンドではあるが、着実に実績を上げて、ノーベル財団も投資しているといわれている。その運用手法は定量的なクオンツといわれる運用手法であるが、人間の意思決定とコンピューターの両方を尊重する方針を打ち出し、古参のヘッジファンドとは異なる運用方法

ヘッジファンドマネージャーの年収ランキング表

ファンドマネージャー 運用会社 報酬
ジェームズ・シモンズ ルネッサンス・テクノロジー 1760億円
レイ・ダリオ ブリッジウォーター・アソシエイツ 1386億円
ケン・グリフィン シタデル 957億円
ジョン・オーバーデック ツー・シグマ 847億円
デビット・シーゲル ツー・シグマ 847億円
マイケル・プラット ブルー・クレスト 748億円
デビット・ショー D.E. ショー 649億円
ジェフリー・タルピンズ エレメント・キャピタル 462億円
チェイス・コールマン タイガー・グローバル 407億円
イスラエル・イングランダー ミレニアム・マネジメント 374億円

ヘッジファンドNews最新記事

どんなことでもお気軽にご相談ください。

ヘッジファンドに関するご質問、当社サービスの料金体系、既存の金融商品からの乗り換えのご相談など、
少しでもご興味をお持ちであればお気軽にお問合せください。喜んで承らせていただきます。

  • ヘッジファンドダイレクトに関する資料請求はこちら
  • 「ヘッジファンド」やヘッジファンドダイレクトのサービスに関するご質問、個別相談はこちら
0120-104-359
  • メディア掲載実績:Harvard Business Review
  • メディア掲載実績:NHK
  • メディア掲載実績:FORBES
  • メディア掲載実績:朝日新聞
  • メディア掲載実績:ロイター
  • メディア掲載実績:bloomberg
  • メディア掲載実績:the wall street journal
週刊ダイヤモンド、NHK、FORBES、朝日新聞、ワールドビジネスサテライト、ロイター、bloomberg、the wall street journal等、メディア掲載実績多数

当社の投資助言対象となる金融商品は、価格変動などにより投資元本を割り込む恐れがあり、元本を保証するものではありません。
個別相談時にご提供する「契約締結前交付書面」「投資助言契約書」などの内容を十分にお読みください。