株で大損して悲惨？大損失を出した体験談やなるべく損しない方法を紹介！

2024年8月、日本株市場は急激な下落を経験しました。特に、8月5日には日経平均株価が4,451.28円下落し、これは史上最大の一日下落となりました。この下落により、日経平均は31,458.42円まで下がり、直近の7月11日のピーク（42,426.77円）からおよそ27％下落しました

投資の世界は魅力的な利益を追求する一方で、大きなリスクも伴います。特に株取引においては、一瞬の判断ミスや市場の変動により、大損失を被ることも少なくありません。以下では、実際に株で大損した3つの体験談を紹介します。

ブラックマンデーを超える史上最大の下落

2024年8月、日本株市場は過去に例を見ない急落を経験しました。特に8月5日の日経平均株価は4,451.28円下落し、12.38％の大幅な下げ幅を記録しました。これは1987年の「ブラックマンデー」に次ぐ歴史的な暴落であり、市場全体に大きな衝撃を与えました。さらに、翌日の8月6日には3,217.04円の反発が見られたものの、全体として8月は日経平均の大幅な下落が続きました。

この急落の背景にはいくつかの要因が挙げられます。まず、円高が急速に進行し、特にキャリートレードの巻き戻しが大規模に行われたことが大きな影響を及ぼしました。さらに、アメリカ経済の景気減速に対する懸念が強まり、グローバルなリスク回避の動きが日本株にも波及しました。これに加え、米国による中国への半導体輸出規制強化の報道が、日本の技術関連企業に大きな打撃を与えました。

この暴落は、1987年のブラックマンデーでの14.90％の下落や1990年の10.34％に匹敵するものであり、今後の日本株市場の動向には引き続き注視が必要です。

日付	下げ幅	下落率
2024/8/5	– 4451.28	12.38%
1987/10/20	– 3836.48	14.9%
1990/10/2	– 2676.55	10.34%
2024/8/6	– 3217.04	9.34%

株で大損して悲惨？大損失を出した体験談を3つ紹介

株を保有している投資家であれば、誰しも大損したくないと思っていることでしょう。しかし間違った方法で株式投資をすると、大損して多額の借金を抱えてしまうこともあります。

それでは、具体的にどのような経緯で株で大損してしまうのでしょうか？株で大損をしてしまうケースにはいくつかのパターンがあり、その仕組みについて知っておくことで失敗するリスクを下げることができます。

そこで今回は、株式投資で大損失を出した体験談を3つ紹介します。失敗談を反面教師にして、できるだけ失敗しないようにお役立てください。

株価が下がり元本割れ｜例：451万円→190万円

株で大損をするケースとして、購入時よりも株価が下がり、元本割れになってしまうということが挙げられます。

例えば、三菱自動車の株価は2020年1月10日時点では1株451円でしたが、2020年10月30日には1株190円になりました。もし2020年1月10日に三菱自動車の株を10,000株購入し、2020年10月30日に売却すると、261万円もの損失になります。

購入金額	451円×10,000円＝451万円
売却金額	190円×10,000円＝190万円
損失額	451万円-190万円＝261万円

※実際には取引手数料が発生します

損失は株を売却した時点で確定するので、株価が下がっても売らずに持ち続けていると損失を取り返せる可能性はあります。しかし、株価が下がり続けると損失が膨らむので注意が必要です。

発行体の企業が倒産｜例：118万円→0円

発行体の企業の経営状態が悪く倒産し、上場廃止前に売却しない場合、株式の価値が0円になり大損を出してしまいます。

例えば、老舗のアパレル企業である株式会社レナウンは、倒産により2020年6月16日に上場廃止になりました。その結果、2020年1月8日時点の株価は1株118円でしたが、上場廃止によって株価が0円になってしまいました。

つまり、2020年1月8日に10,000株を118万円で購入していた場合、その資産が0円になってしまうということです。

このように、上場廃止が決定されると売りが殺到して売却が困難になり、大損を出してしまうことはよくあります。レナウンと言えば、日本の高度経済成長を支えた大企業の1つですが、このような大企業でも倒産して株価が0円になることがあるので注意が必要です。

信用取引に失敗

信用取引に失敗すると大損を出してしまい、最悪のケースでは多額の借金を抱えてしまうことがあります。信用取引はレバレッジをかけた運用ができ、担保金のおよそ3倍の株式を運用できるので、失敗したときには資産額以上の損失額を出してしまいます。

例えば株を信用取引で購入する場合、10,000株の資金で3倍の30,000株を購入できます。20,000株は借金をして購入するのと同じであるため、株価が値下がりを続けると追証が発生し、数日以内に追証を口座に追加しないと自動的に売却されてしまいます。

なお追証は、委託保証金率が20%を下回った場合に発生します（取引する金融機関によって25%に設定されている場合もあります）。なお、委託保証金率は以下の計算式で求められます。

参考：SMBC日興証券

なお上記の委託保証金は、建玉（たてぎょく）の評価損を考慮して考えます。建玉とは、未決済のままになっている約定のことを指します。

具体的な数字で見てみましょう。株価が600円の株式を購入する場合、現物取引では600万円で10,000株購入できるのに対し、信用取引では600万円で30,000株購入できます。この場合、建玉は600円×30,000株＝1,800万円ということになります。

しかし株価が仮に350円まで下がってしまった場合、委託保証金率は以下の式で表され20%を下回ります。

この時点で、20%に足らない（20%-19.4%=0.6%）追証分108,000円（建玉1,800万円×0.6%）が発生します。なお追証が払えない場合、その時点で売却が確定します。

また、購入銘柄の連続ストップ安が続くと、株の売却が困難になります。借金が大きく膨らんでしまって自己破産につながることもあるので、株の初心者は信用取引は避けることが賢明です。

また、株で儲からない仕組みや、儲からない人の特徴が知りたい方は「株で儲からない仕組みや理由を解説！儲からない人の5つの特徴！」をぜひ参考にしてください。

株で大損するときによくある原因

銘柄選びの根拠がない

株式投資では銘柄選びが重要であり、銘柄選びに失敗すると大損をしてしまいます。なんとなく有名企業だからという理由で銘柄を選ぶなど、銘柄選びの根拠がないと失敗するケースが多いです。

上場廃止になったレナウンのように、有名企業だからといって倒産しないとは限りません。また、株価が上昇を続けているという理由で銘柄を選ぶのも禁物です。天井付近で株を購入してしまうと大損をする原因になります。

取引のルールを決めていない

株式投資をする際は、取引のルールを決めておくことが大切です。事前に取引のルールを決めておかないと、相場変動に対して判断を誤り、結果として運用に失敗してしまいます。

取引のルールでは、特に「損切りルール」と「出口戦略」が重要です。自分の投資目的に合わせてルールや戦略を立て、その後は決めたルールを守りなら運用することが大切です。

人間は心理学的になかなか損切りができず、損切りルールを厳守するには強い意志が必要になります。勇気を持って決断できないでいると、損失額が大きくなり結果として大損してしまいます。そのため株式投資では、自分で決めたルールを絶対に守ることが要求されます。

1つの銘柄に集中投資している

株式投資では分散投資が大切であり、1つの銘柄に集中投資をすると大損するリスクが高まります。1つの銘柄に集中投資をすると、値下がりの局面では損失が拡大し、損切りのタイミングを誤ると塩漬けになってしまいます。

もし全財産を1つの銘柄に集中投資した場合、株価が値下がりすると資産を大幅に減らしてしまうことになりかねません。中には銘柄の選定に自信があり、あえて集中投資をする投資家もいますが、集中投資は失敗したときのリスクが大きいことは心得ておきましょう。

信用取引に手を出す

信用取引に手を出してしまうと、損をした場合に借金を抱えてしまうリスクがあります。信用取引は投資金額の約3倍の値段で取引ができるので、リターンが大きい分、値下がりをしたときのリスクも非常に大きいです。

特に信用取引での空売りはリスクが高いので、空売りをする場合は慎重に検討することが必要です。空売りは株価が上昇すると損失が発生しますが、ストップ高が続くと損失が拡大し、多額の借金を抱えてしまうことになりかねません。

株を始めるにあたってまずは何からすれば良いのかわからない方は「【株の始め方入門】株を始めるには何からやればいい？」をぜひ参考にしてください。

株で大損しないための対処法

銘柄選びは慎重に

銘柄を選ぶ際は、倒産する恐れがなく、値上がりが見込める銘柄を慎重に選ぶことが大切です。発行体の企業の財務諸表（貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書）の指標を読み取ることで、株での大損を防げます。

また、テクニカル分析を学んで今後の株価の動向を予測することも大切です。ネット証券が提供している取引ツールを使用することで、簡単に高度なテクニカル分析ができ、ある程度株価の動向が予測できるようになります。

取引のルールを決める

取引のルールで特に重要なのは「損切りルール」と「出口戦略」です。そのため、これらのルールを決めておき、自分で決めたルールを厳守することで大損を防げます。

例えば「株価1,000円で購入した株が900円になったら売却する」という損切りルールを決めておけば、1株あたり100円の損失で済むので、大損するリスクを減らすことができます。

資産運用において一貫した投資哲学を持つことは非常に重要です。投資哲学とは、投資家が投資決定を行う際の基本的な原則や信念、アプローチを指します。市場が不安定な時や大きな損失が発生した際、投資哲学は投資家の感情をコントロールする役割を果たします。一貫した哲学をもつことで、感情に流されず冷静かつ合理的な判断が可能となり、適切な投資行動を維持できます。
投資哲学は、市場の短期的なノイズから目を背け、より長期的な視点を保持するのを助けます。これは、投資家が持続可能な利益を追求し、長期的な投資目標を達成するうえで重要です。

複数銘柄に分散投資する

ある特定の銘柄に集中投資をせず、複数銘柄に分散投資をすることでリスクヘッジになります。複数の銘柄に分散投資をすると、ある銘柄の株価が値下がりした場合でも、他の銘柄の株価の上昇で損失を穴埋めできます。

また、資産の一部を株式投資以外の方法で資産運用をすることも分散投資になり、大損するリスクの回避につながります。株式投資以外の資産運用としては、投資信託や不動産投資、ヘッジファンドなどがあり、これらの資産運用も検討すると良いでしょう。

信用取引は避ける

株で大損したくない方は、信用取引は避けましょう。現物取引だけに徹することで、大損を防ぐことにつながります。信用取引はレバレッジをかけることで大きな利益が期待できますが、予想が外れた場合は取り返しがつかなくなることを肝に銘じましょう。

現物取引だけで運用すれば、仮に大損が出た場合でも損失は元本だけに限定され、借金を抱えてしまうことはありません。

下降相場の局面では、信用取引の空売りをして利益を狙いたくなるかもしれません。しかし空売りではなく、現物取引の逆張りで株を購入した方が、大損失のリスクは低いと言えるでしょう。

また、株初心者がまず身につけておくべき知識や心構えを知りたい方は「【株初心者向け】身につけるべき知識や必要な心構え！」をぜひ参考にしてください。

株で大損をしたくない方は別の資産運用法も検討しよう

ここまで見てきた通り、株式取引で大損をしてしまうパターンはさまざまです。値下がりや上場廃止による失敗はもちろん、大きな利益を目標とした信用取引でも多額の損が発生する可能性があります。

「投資を始めたいけれど株で大損はしたくないし、別の資産運用も検討してみたい」という方も少なくありません。

そんな方は、ぜひヘッジファンドダイレクトにご相談ください。ヘッジファンドダイレクトでは、プロの投資家があなたのニーズに合った金融商品を組み合わせて運用してくれるので、株式投資以外の方法でも理想的な資産運用を実現します。