ターゲットイヤーファンドとは？メリット・デメリットを徹底解説

退職資金の確保や長期的な財務計画において、多くの投資家が選ぶ手法の一つに「ターゲットイヤーファンド」があります。このファンドは、特定の退職年を目標に設計され、時間の経過と共に自動的に資産配分を調整することで、リスクを管理し、投資目標を達成するよう努めます。シンプルで手軽な投資オプションとして、特に退職計画を自分で管理しなければならない個人にとって、ターゲットイヤーファンドは魅力的な選択肢です。

しかし、その便利さと効率性にもかかわらず、ターゲットイヤーファンドには理解しておくべき重要な側面があります。この記事では、ターゲットイヤーファンドのメリットとデメリットを徹底的に解説し、これがどのような投資家に最適なのか、またどのような点に注意すべきかを明らかにします。次のセクションから、ターゲットイヤーファンドの基本概念について詳しく見ていきましょう。

ターゲットイヤーファンドとは

ターゲットイヤーファンドは、投資家が特定の退職年や目標達成年を設定し、その時点において資金を必要とすることを目指して構築されます。これらのファンドは、多様な資産クラス（株式、債券、キャッシュ等）を組み合わせて構築され、目標年までの期間にわたって投資ポートフォリオを自動的に調整します。

一般的なターゲットイヤーファンドには、目標退職年がファンド名に含まれており、例えば「Target 2050 Fund」のように表記されます。これは、そのファンドが投資目標年が2050年であることを示しています。

ターゲットイヤーファンドは、投資家が長期的な財務目標を達成するために、自動的に資産配分を変更し、リスクを最適化することを目指しています。例えば、目標退職年が遠い場合、ファンドはよりリスクの高い資産クラス（例えば、株式）に比重を置きます。一方、目標退職年が近づくにつれて、ファンドはより安定した資産クラス（例えば、債券や現金）にシフトしていきます。

ターゲットイヤーファンドの基本概念は、投資目標を明確に設定し、自動的なリバランスによって投資リスクを最小限に抑えながら、将来の財務目標に向かって進むことにあります。

ターゲットイヤーのイメージ

ターゲットイヤーファンドは、特定の目標年度（ターゲットイヤー）を設定し、その年度に向けて資産配分を自動的に調整する投資信託の一種です。例えば、2035年を目標とするターゲットイヤーファンドは、2035年に投資の目的（例：退職、子供の教育資金など）を達成することを目指しています。

イメージとしては下図のように、年齢が若いうちは株式の比率が高くハイリスク・ハイリターンなポートフォリオ、年齢を重ねるにつれて債券の比率を高めてリスクを抑えた運用を行うポートフォリオへとシフトしていく形が一般的です。

仕組みと特徴:

1. 資産配分の自動調整: ターゲットイヤーが近づくにつれて、リスク資産（例：株式）から安定資産（例：債券）へと資産配分が自動的にシフトします。これにより、投資期間が短くなるにつれてリスクを低減させることができます。
2. 初心者にも適している: 投資初心者や、投資に関する知識や時間が限られている人にとって、ターゲットイヤーファンドは手軽に長期間の投資を行う手段として適しています。
3. リスクの時間的分散: 投資開始時にはリスクを取ることでリターンを追求し、目標年度が近づくにつれてリスクを低減させることで、資産の安定性を高めることができます。

ターゲットイヤーファンドは、その自動的な資産配分の調整機能により、多くの投資家から注目を集めています。しかし、その特性や適用される資産配分の戦略について理解しておくことは、賢明な投資判断を下すために不可欠です。

前半はリスクを高めた積極的な運用を行い、後半に向けてローリスク・ローリターンな資産を多く組み入れることでリタイアメントに向けた資産形成を行う目的のファンドといえます。

アメリカの確定拠出年金の基本ファンドはターゲットイヤーファンド

アメリカでは、確定拠出年金（401(k)）や個人退職口座（IRA）などの個人型年金制度が広く普及しています。これらの制度では、投資家が自分で投資信託や株式などの金融商品を選んで運用していくことが基本となっています。しかし、投資の知識や経験が不足している投資家も多いことから、ターゲットイヤーファンドは、投資家にとって手軽で安心な運用手段として人気があります。

アメリカのターゲットイヤーファンドの市場規模は、2022年時点で約1.8兆ドルに達しています。これは、アメリカの個人型年金市場全体の約3分の1を占める規模です。

日本でも、確定拠出年金（DC）の普及に伴い、ターゲットイヤーファンドの人気が高まっています。2023年7月時点で、DCの運用対象となっている投資信託のうち、ターゲットイヤーファンドの割合は約15％となっています。

ターゲットイヤーファンドは、年金運用の基本ファンドとして、今後もさらに普及していくことが予想されます。

ターゲットイヤーファンドが年金運用の基本ファンドとして広く普及している理由

ターゲットイヤーファンドが年金運用の基本ファンドとして広く普及している理由は、以下の3つが考えられます。

1. 投資の知識や経験が不足している投資家が多い

アメリカでは、確定拠出年金（401(k)）や個人退職口座（IRA）などの個人型年金制度が広く普及しています。これらの制度では、投資家が自分で投資信託や株式などの金融商品を選んで運用していくことが基本となっています。しかし、投資の知識や経験が不足している投資家も多いことから、ターゲットイヤーファンドは、投資家にとって手軽で安心な運用手段として人気があります。

2. 年金受給までの期間を考慮した運用が可能

ターゲットイヤーファンドは、年金受給開始年齢を目標に、株式と債券の比率を自動的に調整していくファンドです。そのため、年金受給までの期間を考慮して、株式を多く保有して成長を追求したり、債券を多く保有して安定を追求したりすることができます。

3. コストが低い

ターゲットイヤーファンドは、株式や債券などの複数の金融商品を組み合わせて運用しているため、個別に投資信託や株式を購入するよりもコストが低い傾向があります。

日本でも、確定拠出年金（DC）の普及に伴い、ターゲットイヤーファンドの人気が高まっています。DCは、企業型年金と個人型年金の総称であり、投資家が自分で運用するタイプの年金制度です。DCでは、投資家が自分で投資信託や株式などの金融商品を選んで運用していくことが基本となっていますが、投資の知識や経験が不足している投資家も多いことから、ターゲットイヤーファンドは、投資家にとって手軽で安心な運用手段として人気があります。

また、DCでは、投資信託や株式などの金融商品を購入する際に、運用会社に支払う手数料（信託報酬）がかかります。ターゲットイヤーファンドは、株式や債券などの複数の金融商品を組み合わせて運用しているため、個別に投資信託や株式を購入するよりもコストが低い傾向があります。そのため、投資コストを抑えたい投資家にもターゲットイヤーファンドは人気です。

ターゲットイヤーファンドのメリット

ターゲットイヤーファンドのメリットを4つご紹介します。

1. 投資初心者にとってのアクセスしやすさ: ターゲットイヤーファンドは、その名前の通り、特定の目標年度を基にした投資戦略を持っています。これにより、投資初心者でも自分のリタイアメントや大きなライフイベントに合わせて適切なファンドを選ぶことが容易になります。

2. 資産配分の自動調整による手間の軽減: ターゲットイヤーファンドは、目標年度に向けて自動的に資産配分を調整してくれるため、投資家は頻繁にポートフォリオのバランスを取る手間が省けます。

3. リスクの時間的な分散: 投資開始時にはリスクを取ることでリターンを追求し、目標年度が近づくにつれてリスクを低減させることで、資産の安定性を高めることができます。

4. その他のメリット:

• 多忙な方に適している: ターゲットイヤーファンドは、定期的なメンテナンスや監視が不要なため、忙しい日常を持つ方にとっても適しています。
• 国際的な評価: アメリカなどの国では、401kという退職資金制度でターゲットイヤーファンドがデフォルトの選択肢として多くの人々に利用されています。

ターゲットイヤーファンドのデメリット

メリットがある反面、もちろんデメリットも存在しているため、3つほど簡単に解説します。

1. 資産配分の一律性による最適化の難しさ: ターゲットイヤーファンドは、目標年度に合わせて自動的に資産配分を調整しますが、これは一律の配分戦略に基づいています。そのため、個々の投資家のリスク許容度や資産状況に合わせた最適な配分が難しい場合があります。

2. 費用率が高い場合がある: 一部のターゲットイヤーファンドは、その自動的な資産配分調整機能のために高い信託報酬を設定していることがあります。これにより、長期間の運用においてコストが積み重なるリスクがあります。

3. その他のデメリット:

• 過度な安全志向: ターゲットイヤーファンドは、目標年度が近づくにつれて安全資産への配分を増やしますが、これによりリターンが低下する可能性があります。
• 市場の変動に対する柔軟性の欠如: 一律の資産配分戦略に基づくため、市場の変動や経済状況の変化に迅速に対応するのが難しい場合があります。

想定通りに老後を迎えられるかはわからない

ターゲットイヤーファンドは数十年先を目標年として運用を開始することが一般的ですが、現役時代が想定以上に長くなることや転職、失業など想定外の出来事が起こることも考えられます。資金が必要になる時期がずれてしまうと、想定通りの運用結果が得られない可能性も高くなります。

暴落時には債券も株式と同様に下落する

「目標年に向けて徐々にリスクを下げていく」というターゲットイヤーファンドの運用は、下記2点の前提をもとに成り立っています。

①債券は安全資産

②債券は株式の下落ヘッジになる

この前提が正しければ債券比率を高めることで目標年に向けて安全着陸ができるといえますが、近年では株式と債券価格の相関は高まっています。最悪のケースとして、満期直前に暴落が起きた時の推移を紹介します。

ペンシルバニア大学のデイビッド・バベル教授の行った研究では、2008年のリーマンショック時の株式と債券の相関係数は約0.8と非常に高い数値でした。

2010年を目標年とした米国の上位20のターゲットイヤーファンドの2008年の株式比率と年次リターンは下図のようになっています。

目標年まで2年というかなり保守的な運用にシフトしている時期ですが、それでも大幅な下落を免れなかったという結果になっています。

リタイアメント後の悠々自適な生活を目指してターゲットイヤーファンドに投資していた投資家は目標年の直前に大きな打撃を受ける結果となってしまいました。

これは、ターゲットイヤーファンドの2つの前提が相場暴落時には機能していないことを意味します。

目標年の直前にこうした暴落に巻き込まれる可能性は決して高くはありませんが、将来のことは誰にも予測できません。株式や債券といった伝統的な資産への分散投資では、安定的な資産配分であっても対応できない相場状況があるという点には注意が必要です。

リスクを抑えながら長期的に資産形成を行う方法とは

最後に、株式や債券では対応できないような相場状況であっても安定的な運用が期待できる運用方法を紹介します。

伝統的な資産と異なる値動きをするオルタナティブ資産をポートフォリオに組み込むことで、相場に関係なく安定的な資産形成が可能になります。

株式との相関が低く組み合わせ効果の高いヘッジファンドの一例をご紹介します。

トレンドフォロー戦略を用いることで下落相場でも高いリターンを実績として残しており、平均リターンも年率10％を超えています。運用開始来、このヘッジファンドと株式を50％ずつ持てば大幅なマイナスになるタイミングは殆ど無く資産運用を行うことが出来ているため、今後どんな状況になっても同様の効果が期待できるのではないでしょうか。

長期的な資産形成をお考えの方は、是非ヘッジファンドダイレクトにご相談ください。ヘッジファンドダイレクトでは、お客様の状況やポートフォリオによって最適な運用方法をご案内します。