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ETFのおすすめ銘柄7選と銘柄選びの注意点について解説

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ETFは、日経平均株価やS&P500種株価指数などのインデックス(指数)に投資できる投資信託です。そして、金融商品取引所に上場しているので、株式と同じようにリアルタイムで取引できます。この記事では、ETFの仕組みとおすすめの銘柄について金融の専門家が解説します。

目次

ETFとは

ETFは”Exchange Traded Fund”の略で、日本語では「上場投資信託」といいます。ETFは日経平均株価やNYダウなど指数に連動する運用成果を目指した投資信託で、東京証券取引所などの金融商品取引所に上場しています。

ですから、証券会社に口座を開けば株式と同じようにリアルタイムで取引できるのです。そして、連動する指数は株式だけでなく、債券やコモディティ(商品)、リート(不動産投資信託)などもあります。

また、投資対象は日本だけでなく海外にも広がり、通常では投資しにくい国や地域にも気軽に投資できます。

ETFと投資信託の違い

ETF と似た投資信託として、「インデックスファンド」があります。ETFもインデックスファンドも指数の動きに連動する投資成果を目指す投資信託です。ただインデックスファンドは、1日に1回算出される基準価額でしか取引できません。

一方の ETF は、金融商品取引所の取引時間内なら、株式と同じように値動きを見ながらリアルタイムで売り買いできるという特徴があるのです。

国内ETFと海外ETFの違い

ETFには「国内ETF」と「海外ETF」の 2種類があります。国内ETFは国内の金融商品取引所(東京証券取引所)に上場しており、全国の証券会社で取引が可能です。一方の海外ETFは、ニューヨーク証券取引所など海外の取引所に上場しており、特定の証券会社(外国株取引が可能な証券会社)で購入できます。また、海外ETFはその取引所がある国の通貨(ドルやユーロなど)で取引するので、為替リスクを考慮する必要があります。

おすすめの国内ETF

おすすめの国内ETFを紹介します(数値は2022年1月7日時点)

1321 日経225連動投信

終値  29,425円

売買単位 1口

分配金利回り 1.24%

純資産総額 78,499.8億円

わが国の株式市場の全体の値動きを表す代表的な株価指数である「日経平均株価(日経225)」に連動する投資成果を目指すETFです。一口単位で取引できるので、3万円前後で購入できます(2022年1月時点)。

日経平均株価はニュースなどで目にする機会も多く、値動きがわかりやすいという特徴があります。また、純資産総額が大きく 流動性も高いので、取引しやすいというメリットもあります。

配当金再投資

1306 TOPIX連動型投信

終値  2,078円

売買単位 10口

分配金利回り 1.76%

純資産総額 158,652.5億円

TOPIX(東証株価指数)に連動する投資成果を目指すETFです。TOPIXは、東京証券取引所第1部に上場する約2,000銘柄の株式を対象にした指数で、国内の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数です。

TOPIXは1968年1月4日の時価総額を100ポイントとし、その後の時価総額を指数化しています。国内の株価指数としては日経平均株価の方が有名ですが、2,000銘柄以上の銘柄に分散投資できるので、よりリスクを抑えた運用が可能になります。

純資産総額は15兆円を超えており、非常に流動性が高いETFなので償還リスクが低く、長期保有に適したETFです。

配当金再投資

日経高配当株50ETF(1489)

終値  38,150円

売買単位 1口

分配金利回り 3.69%

純資産総額 302.8億円

日経平均株価の構成銘柄のうち、配当利回りの高い50銘柄で構成される「日経平均高配当株50指数」との連動を目指すETFです。「日経平均高配当株50指数」は、2001年12月28日を基準日とし、基準日の指数値を10,000として日本経済新聞社が算出・公表しています。

同ETFの1月6日時点における組入上位銘柄は、以下の通りです。

1.日本郵船(9101) 4.98%

2.三菱商事(8058)3.92%

3.東京海上(8766)3.83%

4.JT(2914)      3.74%

5.ソフトバンク(9434)3.62%

インカムゲイン(配当など株式を保有していることで得られる利益)狙いで長期投資したい投資家に適したETFです。

配当金再投資

1540 純金上場投信

終値  6,355円

売買単位 1口

純資産総額 1,491.8億円

日本の投資家に馴染みやすい「円・グラム」単位の金の理論価格との連動をめざすETF。受益権と引き換えに、現物を受け取ることもできるという特徴があります。金の現物を保有するには、数百万円といったまとまった資金が必要になりますが、1540 純金上場投信なら6,000円前後で購入できるというメリットがあるのです。

また、金の現物を売却して利益を得た場合は、通常、「譲渡所得」となります。そして、ほかの給与所得などと合算して所得税の総合課税の対象になります。総合課税は、合計した所得が多くなれば税額も高くなる累進課税方式が採用されていて、最高税率は45%になります(住民税は一律10%)。

一方、ETFの税率は所得税15%、住民税5%の計20%の源泉分離課税です(2037年末まで復興特別所得税が上乗せされるので20.315%)。税金面からもETFが有利になるのです。

配当金再投資

おすすめの米国ETF

海外ETFの中で人気が高いのは米国ETFです。国内ETFは200本ほどしか種類がありませんが、米国ではその10倍ほどの取り扱いがあるからです。また、バイオや水関連など特定の商品に連動するETFもあり、幅広い商品の中から選べるというメリットもあります。

ただ、米国ETFを購入するには外国証券口座が必要になります。また、 証券会社ごとに取扱銘柄が異なるので注意が必要です。 ネット証券ではSBI証券、マネックス証券、楽天証券などで購入できます。

それでは、おすすめの米国ETFを紹介します(数値は2021年12月31日時点)。

バンガードS&P500ETF(VOO)

終値 436.57ドル

純資産総額(百万単位) 32,573,561(米ドル)

コスト  0.03%

米国を代表する株価指数である「S&P500種株価指数」に連動する投資成果を目指すETFです。幅広い銘柄に分散投資できるので、機関投資家のベンチマーク(運用指標)になっています。信託報酬などのコストが0.03%と圧倒的に安いのも魅力です。S&P500種株価指数 を対象にした投資信託の中では、最大規模となっています。

現地通貨建て・配当金再投資

バンガードトータルストックマーケット ETF(VTI)

終値 241.44ドル

純資産総額(百万単位) 34,900,684(米ドル)

コスト  0.03%

「CRSP USトータル・マーケット・インデックス」に連動する投資成果を目指すETFです。「CRSP USトータル・マーケット・インデックス」は、米国株式市場の大型株から小型株までを網羅しており、投資可能な銘柄のほぼ100%となる約4,000銘柄で構成されています。S&P500種株価指数よりも幅広い銘柄に分散投資できるので、よりリスクを抑えながら安定的なリターンを狙えます。

現地通貨建て・配当金再投資

SPDRポートフォリオS&P500高配当株式ETF(SPYD)

終値 42.05ドル

純資産総額(百万単位) 629,952(米ドル)

コスト  0.07%

「S&P500高配当指数」に連動する投資成果を目指すETF。S&P500高配当指数は、S&P500種株価指数の採用銘柄のうち、配当利回りが高い80銘柄のパフォーマンスを計測する指数です。1月6日時点の利回りが3.74%と高く、年4回の配当があるので、インカムゲイン狙いの投資に適しています。

現地通貨建て・配当金再投資

レバレッジ型ETFには注意

国内ETFでもっとも人気があるのが「NEXT FUNDS日経平均レバレッジ上場投信(1570)」です。レバレッジ型ETFは、変動率が2倍になるので、日経平均の値動きに比べて利益が大きくなります。

たとえば、日経平均株価が前日比で3%上昇すると、「NEXT FUNDS日経平均レバレッジ上場投信(1570)」はおよそ6%上昇するのです。ただし、日経平均が下落した場合は大きな損失がでる可能性もあります。

「NEXT FUNDS日経平均レバレッジ上場投信(1570)」は、東京証券取引所の売買ランキング上位の常連銘柄でもあります。ただ、レバレッジ型ETFは短期売買での利益を狙うもので、長期保有には向いていません。投資経験の少ない初心者や、長期での資産形成を考えている人は、日経平均株価やTOPIXなどを対象にした通常のETFを購入するようにしてください。

まとめ

ETFは個別銘柄を選ぶ必要がなく、幅広い銘柄に分散投資できます。そして、金融商品取引所に上場しているので、リアルタイムで取引できるというメリットもあります。ただし、元本が保証されているわけではないので、必ず余裕資金で投資するようにしてください。

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この記事を書いた人

監修:柿本 紘輝(CFP証券アナリスト協会検定会員
業界最大手の投資助言会社ヘッジファンドダイレクト株式会社が運営。
富裕層向けに投資助言契約累計1395.9億円(2023年12月末時点)。
当社の認定ファイナンシャルプランナー(CFP、国際資格)、証券アナリスト(CMA)が監修して、初心者にも分かりやすく、良質な情報をお届けしています。

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