投資信託の手数料の種類や目安金額は？計算方法や費用を抑えるポイントを紹介！

投資信託は、多くの個人投資家にとってアクセスしやすい金融商品の一つです。しかし、その便利さの影で、しばしば見過ごされがちなのが「手数料」です。投資信託に関わる手数料は、投資の成果に直接影響を及ぼし、長期的には大きな差となって現れます。ですから、投資を始める前に、これらの手数料について正しく理解し、賢い選択をすることが重要です。

本記事では、投資信託における手数料の種類を明確にし、それぞれの目安金額と計算方法を解説します。さらに、手数料を抑えるための具体的なポイントを紹介し、賢く投資するための知識を提供します。手数料は投資のリターンを左右するだけでなく、投資戦略を練る上でも無視できない要素です。この記事を通じて、投資信託の手数料に対する理解を深め、より良い投資判断の参考にしていただければ幸いです。

投資信託の手数料の種類や目安金額

「投資信託は手数料が高い」というイメージをお持ちの方は多いのではないでしょうか？投資信託は購入時と保有時、換金時に手数料がかかるので、投資信託を購入する際には手数料がどのくらいかかるのかを知っておくことが大切です。

投資信託の手数料には、購入時にかかる「購入手数料」、保有時にかかる「信託報酬（運用管理費用）」、換金時（解約時）にかかる「信託財産留保額」などがあり、それぞれの手数料の内容は次の通りです。

手数料の種類	支払う時期	直接or間接	何に対してかかるか	目安金額（％）
購入手数料	購入時	直接	個入金額	1.1％～3.3％程度
信託報酬	保有時	間接	純資産額	0.5％～2％程度
信託財産留保額	解約時	直接	基準価額	0.1％～0.5％程度

なお、投資信託を購入・保有・換金する際にかかる手数料には、上記以外にも「監査報酬」や「売買委託手数料」があります。以下では、それぞれの手数料について紹介します。

そもそも投資信託とは何か知りたい方は「【投資信託とは何か】初心者にもわかりやすく簡単に説明！」をぜひ参考にしてください。

購入手数料

購入手数料は、投資信託の購入時に販売会社に支払う手数料のことです。申し込み手数料とも呼ばれます。

手数料の金額はファンドの種類や販売会社によって異なりますが、購入金額の1.1～3.3％程度になります。

ネット証券は、人件費や家賃がかからないため購入手数料が割安になっており、投資信託をお得に購入することが可能です。また、最近は購入手数料が無料のノーロード・ファンドが増えていることもあり、購入手数料は以前よりも低下しています。

なお、購入手数料は投資信託の販売会社に購入時に直接支払うことになり、購入手数料を差し引いた金額で運用することになります。つまり、購入手数料が高くなると運用できる金額が少なくなるので注意が必要です。

信託報酬

信託報酬は、投資信託の保有時にかかる手数料です。信託財産の中から販売会社・運用会社・信託銀行に対して支払われます。

手数料の金額は投資信託によって異なりますが、純資産額の0.5％～2％程度です。

最近は運用成果に応じて信託報酬を設定する商品が増えており、一般的にインデックスファンドよりもアクティブファンドの方が高めに設定されています。

なお、信託報酬は販売会社・運用会社・信託銀行の3社に間接的に分配され支払われます。投資信託の運用成績が芳しくなかった場合でも、必ず差し引かれる手数料です。

信託財産留保額

信託財産留保額は、投資信託を解約（換金）する際にかかる手数料です。

基準価額の0.1％～0.5％程度の金額が自動的に差し引かれます。信託財産留保額は中途解約のペナルティとして定められており、販売会社の報酬にはならず信託財産に留保されます。

投資信託によって信託財産留保額は異なりますが、基準価額の0.1～0.5％程度になる商品が多いです。しかし、最近はこの手数料を廃止するケースが増えており、信託財産留保額が差し引かれない場合もあります。

なお、信託財産留保額は販売会社に直接支払うことになりますが、支払った金額は販売会社の報酬にはならず信託財産に留保されます。投資家は、信託財産留保額が差し引かれた残りの金額を受領することになります。

監査報酬

監査報酬は、投資信託の信託財産から、間接的に監査法人に支払われる手数料です。監査報酬は1口あたりに換算すると極めて少額であるため、他の費用と合算して支払われます。

監査報酬は他の手数料と比べると少額なので、投資家はそこまで気にする必要はありません。

監査報酬の支払いが必要な理由は、投資信託では決算時に監査法人による監査を受けることが必要であるためです。監査法人は、投資信託の経理が適正に行われているのかをチェックします。

売買委託手数料

売買委託手数料は、ポートフォリオに株式や債券を組み入れている投資信託にかかる手数料です。

株や債券を売買する際には、証券会社に手数料を支払うことが必要になります。これは投資信託でも同様で、信託財産から間接的に証券会社に支払われます。

売買委託手数料は投資信託によって大きく異なります。一般的に売買委託手数料は、頻繁に組み入れ資産を変更している投資信託ほど高額になります。ただし、他の手数料と比べると少額なので、こちらもそれほど気にしすぎる必要はありません。

また、投資信託のリスクについて詳しく知りたい方は「【投資信託リスクの種類】リスク分散方法やリターンとの関係を解説！」をぜひ参考にしてください。

投資信託の手数料の計算方法

購入手数料

購入手数料は「買付金額 × 手数料率（1.1％～3.3％）」の計算式で算定できます。投資信託の買付金額が100万円で手数料率が3.3％の場合だと、購入手数料は次のように33,000円になります。

1,000,000円 × 3.3％＝33,000円

投資信託の手数料の中では購入手数料が最も高いですが、購入手数料の負担は購入時の1回限りです。

なお、最近は購入手数料が無料のノーロード・ファンドが増えています。できるだけ手数料を抑えたいと考えている方は、ノーロードの商品を探してみるのもおすすめです。

信託報酬

信託報酬は「純資産総額 × 信託報酬率（年率0.5％～2％）」の計算式で算定できます。純資産総額が100万円の投資信託を1年間運用する際の信託報酬は、次のようになります。なお、信託報酬率は1.57％とします。

1,000,000円 × 1.57％＝15,700円

信託報酬は間接的に支払われるため、信託報酬を差し引くと残りの保有資産は984,300円になります（1,000,000円－15,700円＝984,300円）。

信託財産留保額

信託財産留保額は「解約時の基準価額 × 0.1％～0.5％」の計算式で算定できます。解約時（換金時）の基準価額が100万円の投資信託の場合だと、信託財産留保額は次のようになります。なお、信託財産留保額の料率は0.3％とします。

1,000,000円 × 0.3％＝3,000円

信託財産留保額の3,000円は、投資信託の解約代金として1,000,000円から差し引かれるため、実際の受取額は997,000円になります（1,000,000円－3,000円＝997,000円）。

一方、投資信託ではどのくらいの利回りが期待できるのか知りたい方は、「投資信託の利回りとは？計算方法や目安・平均値はどのくらいか解説！」もぜひ参考にしてください。

投資信託の手数料を抑えるポイント

ノーロードの商品を選択する

ノーロードの投資信託（ノーロードファンド）は購入手数料がかからないため、比較的手数料を低く抑えられます。最近はノーロードの投資信託が増えており、ネットで購入できる投資信託にはノーロードの商品が多いです。

ノーロードの投資信託のメリットは、1.1％～3.3％程度の購入手数料が一切かからないことに尽きます。ただし、ノーロードの投資信託は手数料に関してさらっと説明されることがあるので、購入時には目論見書などをしっかり読んでおくことが必要です。

信託報酬が安い銘柄を選択する

信託報酬は投資信託ごとに定められているので、信託報酬が安い投資信託を選ぶと手数料を低く抑えられます。信託報酬はファンドを運用してくれることに対する報酬であるため、ファンド会社により額は異なります。

手元に残るお金をより多く残したいと考える方は、できるだけ信託報酬が安い投資信託を探して選択しましょう。

インデックス型を選ぶ

投資信託の手数料を低く抑えたい場合は、インデックス型の投資信託がおすすめです。

投資信託種類	信託報酬率（年率）
一般的な相場	0.5％～2.0％
インデックス型	0.1％〜1.0％
アクティブ型	1.0％〜2.0％

一般的な信託報酬率の相場は年率0.5％～2.0％程度ですが、インデックス型の投資信託の信託報酬率は相場よりも低く、0.1％〜1.0％程度に設定されています。

一方で、優秀なファンドマネージャーが運用を担当するアクティブ型の投資信託は、信託報酬率は1.0％〜2.0％と高めに設定されています。

また、投資信託で良くある失敗について知りたい方は「投資信託でよくある8つの失敗例と必ず徹底すべき3つのルール！」をぜひ参考にしてください。

投資信託の手数料が気になる方はヘッジファンドがおすすめ

ここまで見てきた通り、投資信託にはさまざまな手数料が発生します。手数料体系も複雑なため、どのタイミングで何の手数料が発生しているかよくわからないという方も少なくありません。

投資信託の手数料が気になるという方は、ヘッジファンドがおすすめです。ヘッジファンドでは運用会社に入る手数料率が明確になっているため、投資信託のような分かりにくさはありません。

また、どのヘッジファンドで運用するか迷っている方には、まずはヘッジファンドダイレクトにご相談ください。ヘッジファンドダイレクトでは、長期運用実績のある優良ヘッジファンドを紹介することで、あなたの理想的な資産形成をサポートしています。