バフェット指数とは？株価の割高・割安を判断する方法を解説！

ウォーレン・バフェット、この名前を聞かない日はないほどの投資界の生ける伝説です。彼の名を冠した「バフェット指数」は、株価が割高か割安かを判断するための重要な指標として、多くの投資家に利用されています。この指数は、株式の時価総額を国のGDPで割ることで算出され、実体経済に対する時価総額の割合を示しています。そのため、この数字が高いほど株価は割高、低いほど割安という判断がなされます。この記事では、バフェット指数の基本から、その計算方法、そしてアメリカや他国での現状について詳しく解説していきます。

バフェット指数の計算方法

バフェット指数とは？

バフェット指数は、株式市場の時価総額とその国の国内総生産（GDP）の比率を示す指標です。具体的には、株式市場の時価総額をGDPで割った結果を示しています。この指数が100%を超える場合、株価は割高と判断され、100%未満の場合は割安と判断されます。

この指数は、伝説の投資家ウォーレン・バフェット氏が投資判断の一つとして使用していると言われています。彼は、この指数が高い場合、株式市場が過熱している可能性が高いと考えています。

世界一有名といってもよい著名投資家であるウォーレンバフェット氏がこの指標を重視していると2001年に発言したことから、この名前で呼ばれています。

株式の時価総額をGDPで割ることで算出され、実体経済に対する時価総額の割合を表しています。そのため、この数字が高いほど株価は割高という判断になります。

株式の時価総額とGDPの関係

株式の時価総額は、ある国の経済の健全性や成長性を示す指標として使用されます。一方、GDPはその国の経済全体の生産性や価値を示すものです。バフェット指数は、これら二つの指標の関係を示すものであり、経済の過熱や冷え込みを示す指標としても使用されます。

割高・割安の判断基準

バフェット指数が1.0を超える場合、株式市場が過熱している可能性が高く、投資のリスクが高まると考えられます。逆に、バフェット指数が1.0未満の場合、株式市場が割安であると判断され、投資のチャンスと見なされることが多いです。

しかし、この指数だけを頼りに投資判断をするのは危険です。他の経済指標や市場の動向、そして企業の業績など、多くの要因を考慮して投資判断を行うことが重要です。

この章では、バフェット指数の基本的な計算方法と、その意味や使用方法について説明しました。投資家として、この指数を正しく理解し、適切に活用することで、より賢明な投資判断を下すことができるでしょう。

米国株式市場のバフェット指数

米国株式市場におけるバフェット指数については、ビジュアル・キャピタリストの記事「The Buffett Indicator at All-Time Highs: Is This Cause for Concern?」を参照して紹介します。

1950年からの長期バフェット指数推移は、下記のようになっています。2023年7月31日時点では182％となっており、時価総額がGDPの1.8倍以上に拡大している状態です。

数字上で過去最高値となっていることだけではなく、長期間のトレンドライン上の適正水準を大幅に上回っていることが読み取れます。

バフェット指数とトレンドライン間の差分に注目すると、下図のように推移しています。2000年頃のITバブル時の乖離率を超えて過去最高を更新しており、極めて割高な水準といえるでしょう。

過去の相場変動局面でのバフェット指数とトレンドラインの差分をまとめると下表のようになります。相場を完全に言い当てている訳ではないですが、ここまで割高な相場では暴落に注意する必要がありそうです。

国内株式市場のバフェット指数

日本におけるバフェット指数も、2020年末時点で126％と過去最高水準に達しています。米国と比較すると低い数字ですが、トレンドラインとの乖離はITバブル時と同等の水準になっています。

米国株式市場より過熱感は弱いですが、下落に注意するべきという点は米国と変わらないと言って良いでしょう。

歴史は繰り返す？

では、暴落は近い将来に起きるのでしょうか？

過去の暴落時と大きく異なる点として、世界的な低金利環境が挙げられます。資金調達コストが低下し、投資を行いやすくなるため株式に資金が集まりやすくなっています。

金利が上昇に転じるまでバフェット指数は高水準で推移すると予測できますが、過去の歴史を振り返ると割高な資産はどこかで必ず適正価格に修正されてきています。

基本的には「歴史は繰り返す」と考えて、暴落に備えたポートフォリオを組む方が良さそうです。

暴落に備える方法

リスクを抑える運用手法としては分散投資が最も有名ですが、相場暴落時には株や債券、コモディティといった幅広い資産が値下がりしてしまうため、国内の証券会社や銀行で投資できる資産への分散投資だけでは暴落に備えることが出来ません。

当コラムサイトで、著名投資家ジムロジャーズ氏の株価下落に備える方法を紹介しています。

暴落時にもリターンを狙うことが可能な資産として、ヘッジファンドを簡単に紹介します。

ヘッジファンドの値動き

相場に関係なく絶対リターンを追求するヘッジファンドは、長期間優れた実績を残しているものが数多く存在します。

具体的なヘッジファンドの値動きとして、上記のような例があります。

過去の暴落局面にも安定的な値動きを記録しており、相場に関係ないリターンが期待できるファンドです。

ヘッジファンドは最低金額がやや高額なため金融資産2,000万円以上の投資家でないと投資が難しいというデメリットはありますが、富裕層の投資家であればポートフォリオへの組入れ効果は高いのではないでしょうか。

ヘッジファンドダイレクトは、世界中のファンドの中から優秀な実績を持つヘッジファンドへの直接投資をサポートします。