生成AIブームと半導体需要の急拡大を追い風に、NVIDIAやMicrosoft、Alphabetといったテクノロジー銘柄が近年急騰を続けています。これらAI関連株は米国株式市場全体を牽引する原動力となり、主要株価指数は2025年に史上最高値を次々と更新しました。

しかし市場では、こうした上昇が持続可能なのか、それとも「AIバブル」の様相を呈しているのかという議論が活発化しています。特に2025年後半には、このAI熱狂がかつて2000年前後に起きたドットコムバブルを想起させるとの指摘が相次ぎました。当時は実体のない新興ネット企業への投機が過熱し、その後の暴落で多くの投資家が損失を被った歴史があります。

一方で、「今回のAIブームは実体を伴っており、90年代のITバブルとは本質的に異なる」との反論も根強く存在します。実際、現在のAI関連企業の多くは確立されたビジネスモデルと堅調な収益を有しており、単なる投機対象ではありません。このように評価は真っ二つに分かれているのが現状です。

この記事ではでは、ブラックロック、ゴールドマン・サックス、JPモルガン、モルガン・スタンレーなど、米国を代表する大手運用会社のレポートを引用しながら、AI関連株のバリュエーション（株価評価)、収益見通し、資金フロー、投資家センチメント、テクニカル要因、そしてマクロ経済環境との関連性について多角的に検証します。各社の見解における共通点と相違点を浮き彫りにすることで、AI関連株のバブル性に対する総合的な評価とリスクの所在を明らかにしていきます。

バリュエーションと収益成長：ドットコム期との比較

現在のバリュエーション水準

S&P500情報技術セクターの12ヶ月先行予想PER（Price Earnings Ratio：株価収益率）は、現在およそ30倍の水準にあります。これは過去平均と比較すると明らかに高水準です。PERとは「株価が1株あたり利益の何倍で取引されているか」を示す指標で、数値が高いほど将来の成長期待が織り込まれていることを意味します。

しかしBlackRockが指摘するように、この30倍という水準は2000年のドットコムバブルピーク時に記録した約55倍を大きく下回っています。当時の市場では、収益基盤の乏しい新興企業群に対して極端な高評価が与えられていました。それと比較すれば、現在の水準は「高いが、かつてほどの投機的狂乱ではない」と評価できます。

さらに重要なのは、現在の高いバリュエーションが何に基づいているかという点です。BlackRockは、今日の評価は「実際の収益と確立されたビジネスモデル、そして産業横断的なAI採用の拡大を反映したもの」であり、単なる投機ではなく実体的なイノベーションに裏付けられていると強調しています。つまり、株価の高さには相応の根拠があるというわけです。

株価と収益の連動性

株価上昇が持続可能かどうかを判断する上で、収益成長との連動性は極めて重要な指標となります。BlackRockは過去のITバブル期と現在を比較し、「株価上昇に見合うだけの収益成長が伴っている」点を重視しています。

具体的なデータを見てみましょう。1996年から2000年のドットコムバブル期には、S&P500ハイテク株の株価が約479%と急騰しました。しかし同期間における企業の予想収益の伸びは79%に留まっています。つまり、株価の上昇が収益成長を大きく上回る「乖離」が生じていたのです。

これに対し、直近4年間（2021年9月末から2025年9月末）のAI関連銘柄を見ると、株価が約121%上昇する一方で収益予想も77%増加しています。両者の伸びがほぼ並行しており、「株価だけが先走って実体が追いついていない」という状況ではないことが分かります。

この違いは何を意味するのでしょうか。ドットコム期には、将来の可能性だけで評価された企業が多く、実際の利益は二の次でした。しかし現在のAI関連企業は、既に収益を生み出しながら成長を続けているという点で本質的に異なるのです。

財務基盤の健全性

もう一つ注目すべき点は、投資資金の調達方法です。現在のAI関連投資ブームでは、多くの企業が借入（社債発行）ではなく自己資本、つまり内部留保利益や手元現金で投資を賄っています。

これは重要な意味を持ちます。なぜなら、自己資金による投資は「高金利環境にも耐性がある」からです。実際、AI分野への巨額投資の多くが社債発行ではなく企業のキャッシュフローから賄われており、金利上昇局面でもセクター全体が流動性ショックに強く、財務基盤が健全であることを示しています。

ドットコム期には、収益の乏しい企業が借入に頼って事業拡大を図り、金利上昇や景気後退で一気に資金繰りが悪化するケースが相次ぎました。今回はその轍を踏んでいないという点で、構造的な強靭性があると言えるでしょう。

Goldman Sachsによる警告：期待の先食い

一方、Goldman Sachsはより慎重な見方を示しています。同社は、AI株の急騰によって「既にAIブームによる利益成長のかなりの部分が株価に織り込まれてしまった可能性が高い」と警鐘を鳴らしています。

Goldman Sachsの試算によれば、ChatGPT公開（2022年末）以降、AI関連企業の株式時価総額は累計19兆ドルも増加しました。しかし今後これらの企業にもたらされる増収効果は、控えめに見積もって8兆ドル、楽観シナリオでも19兆ドル程度とのことです。

この数字が意味するのは、「市場はすでにAIの潜在的な利益を相当程度先食いして評価している」という現実です。つまり、現在のバリュエーションは「マクロ経済への波及効果」を極めて楽観的に織り込んでおり、実体経済がそこまで追いつくかは不透明だという指摘です。

Goldman Sachsが特に懸念するのは、「個々の企業では驚異的な利益成長が可能でも、それを市場全体に当てはめて過度に楽観するのは危うい」という点です。AIバリューチェーン（価値連鎖）全体の企業に大幅な利益成長を見込むと、合計で非現実的な利益水準を暗示してしまうからです。

また、最初に得られる生産性向上による利益も、「競争激化や新規参入によって徐々に薄まる」傾向があります。革新的な技術が登場した初期段階では先行企業が超過利益を享受できますが、やがて競合が参入し、技術が普及するにつれて利益率は平準化していくというのが経済学の常識です。永続的な超過利益を安易に見込むことへのリスクを、Goldman Sachsは強く指摘しているのです。

J.P. Morganの懸念：通信バブルの再来リスク

J.P. Morganも、AIブームの裏側にある収益見通しに慎重な見方を示しています。2025年11月の顧客向けレポートで、同社アナリストは「我々の最大の懸念は、現在のAI熱狂が90年代末の通信インフラ投資ブームと同じ結末を辿ることだ」と述べました。

ドットコムバブル期、通信各社は将来の爆発的なインターネット需要を当て込んで光ファイバー網に巨額投資を行いました。しかし「肝心の収益（需要）が期待に届かず、設備は過剰となり、借金漬けの企業群が次々破綻した」という歴史があります。

J.P. Morganは、現在のAIインフラ投資にも「採用速度や需要カーブを楽観視し過ぎて巨額の資金が投じられている点で共通する部分がある」と指摘しています。データセンター向け半導体やクラウドコンピューティング需要は急速に伸びているものの、「競合増加や技術効率化によって収益成長には上限がある可能性」を示唆しました。

つまり、需要予測が過度に楽観的であれば、後になって「収益が投資に見合わず債務だけが残る」リスクがあるという懸念です。これは通信バブル崩壊時に実際に起きたシナリオそのものです。

ただし財務体質には違いがある

もっとも、J.P. Morganは一方で「現在のAI業界リーダー企業は巨額のフリーキャッシュフローを生み出しており、90年代のように脆弱な財務基盤ではない」とも認めています。

実際、Microsoft、Alphabet、NVIDIAなどのハイパースケーラー（巨大IT企業）は潤沢な手元資金とキャッシュ創出力を背景に投資を継続できます。債務負担に押し潰されるリスクは小さいと見られています。この点は、当時ほとんど収益の無かったドットコム企業群との大きな違いです。

BlackRockも同様に、「現在のテックリーダーは強固な収益性と自前資金による成長投資で持続力があり、過去のバブル時とは基盤が異なる」と評価しています。

各社まとめ：バリュエーションの評価

総じて、大手運用各社の見解をまとめると次のようになります。

共通認識として、「AI関連株のバリュエーションは歴史的に割高だが、収益基盤が伴っている点でドットコムバブルほどの虚弱さはない」という分析です。現在の高評価には実体的な裏付けがあり、単なる投機とは一線を画しています。

ただし、Goldman SachsやJ.P. Morganが警告するように、「楽観シナリオを前提にし過ぎれば、市場期待と実態のギャップが後々顕在化しうる」というリスクも孕んでいます。前提条件、すなわち収益成長の持続性や需要見通しが狂えば、バリュエーションは急速に調整を迫られるでしょう。

つまり、「バブルか否か」は絶対的なものではなく、今後の実体経済の推移次第で評価が変わるという状況なのです。

資金流入と投資家センチメントの動向

抑制的な投資家行動

AIブームに対する市場参加者の実際の行動を見ると、意外にも慎重な姿勢が浮かび上がります。BlackRockによれば、「1990年代後期には投機マネーと個人投資家の熱狂が市場を席巻した」のに対し、現在は投資家行動ははるかに抑制的です。

具体的なデータを見てみましょう。2025年に入り、米国株式のミューチュアルファンドおよびETF（上場投資信託）は純流出が約450億ドルに達しています。またハイテク株ファンドへの純流入も控えめな約140億ドル程度に留まっています。

これをドットコム絶頂期（2000年頃）と比較すると、その差は歴然としています。当時はテックファンドへの流入が年間540億ドルにも達していました。現在の数字は、それと比べて遥かに小さい規模です。

この数字から読み取れるのは、「投資家はAIセクターに対して無謀な熱狂ではなく慎重な楽観で臨んでいる」という事実です。市場全体が盲目的にAI株に殺到しているわけではないのです。

ポートフォリオ配分の実態

さらに興味深いのは、実際のポートフォリオ構成です。BlackRockの分析によれば、米国の平均的な投資アドバイザーが運用するポートフォリオに占めるハイテク株比率は約25.5%とのことです。一方、S&P500におけるテクノロジーセクターの比率は34.5%（2025年9月時点）に達しています。

つまり、多くのポートフォリオがベンチマークに対してテック株を9ポイントも「アンダーウェイト」（比率不足）にしているのです。これは投資家が意図的にリスクを抑えているか、あるいは小型株や高配当株への傾斜の結果として、相対的にAI関連への比重が低くなっていることを意味します。

いずれにせよ、「市場全体がAI熱狂一色で過剰投資に走っている状況ではない」ことは明らかです。この点は、ドットコム期に見られた無謀なオーバーウェイト（過剰配分）とは対照的な状況です。

高まる警戒感

その一方で、マーケット心理面では「AIはバブルだ」と警戒する声自体が増えている点も見逃せません。

例えば、BofAメリルリンチが2025年11月に機関投資家を対象に実施したグローバルファンドマネージャー調査では、約45%の回答者が「AI関連株は現在最大のバブル懸念要因だ」と答えました。前年までは、インフレや金利が最大のリスクと見られていたことを考えると、この変化は注目に値します。

また、映画『マネー・ショート』のモデルとなった著名投資家マイケル・バリー氏も「時にバブルは存在するものだ」とSNSで示唆するなど、一部の有力投資家からは警戒シグナルが発せられています。

実際、2025年秋以降に株式市場が調整局面に入ると、「やはりAIバブルが弾け始めたのでは」との観測もメディア等で報じられました。市場参加者の間では、慎重な行動を取りながらも、心理的には警戒感が高まっているという二面性が見られるのです。

Goldman Sachsの見解：現時点での判断は控える

もっとも、Goldman Sachsは自社アナリストの見解として、「現時点でこのラリー（AI株高）をバブルと断じることは控える」とも述べています。

市場は本質的に将来の成長を先取りして織り込む性質があります。今後も経済とAI投資ブームが順調に進展する限り、「強気の見方が継続しうる」というわけです。

これは裏を返せば、何らかの要因で景気やAI開発計画が頓挫すれば楽観が崩れ、高PERの調整は避けられないことも意味します。つまり、市場は綱渡りの状態にあると言えるでしょう。

J.P. Morganの警告:投資家心理の急変リスク

J.P. Morganは、投資家心理の急変リスクについて、歴史になぞらえつつ警告しています。同社は「AI株熱狂が終わる引金」として、次の三つの最悪シナリオを挙げました：

1. 過剰投資による債務負担増大
2. 投資家心理の突然の冷え込み（パニック）
3. 収益悪化に伴う破綻の連鎖

特に注意すべきは、「AIバリューチェーン内での循環取引」が広がっている場合だと指摘しています。循環取引とは、相互にサービスを買い合うような形で売上を計上するプラクティスです。これは実需を伴わない見せかけの売上であり、危険信号となります。

これは光ファイバー泡沫の際にも見られた現象です。一部の通信企業同士が回線容量を相互に”売上”として計上し、実需を錯覚させました。後にそれが露見して投資家が総崩れになった経緯があります。

AI企業間の相互依存関係

足元では、AI企業間や大手IT企業同士が相互に出資・提携する動きが活発化しています。例えば、OpenAI社がAmazonから長期にわたりAWSクラウドサービスを370億ドル規模で購入する契約を結ぶなど、巨額の提携や先行投資が相次いでいます。

こうした動き自体は、AI普及に必要な戦略投資とも言えます。しかし一部には、「収益モデルが不透明なまま巨額の資金コミットが行われている」ケースも散見されます。J.P. MorganやMorgan Stanleyは、その持続可能性に懸念を示しています。

小括：資金流入とセンチメント

資金流入のデータを見る限り、投資家の行動は比較的抑制的です。しかし心理面では警戒感が高まっており、「慎重な行動と心理的不安が共存している」状況と言えます。

この綱引きが、当面の市場ボラティリティ（価格変動）の要因となる可能性が高いでしょう。実際の資金配分は慎重である一方、センチメントが急変すれば一気に売りが加速するリスクも孕んでいるのです。

テクニカル要因と市場構造上のリスク

極端な市場集中度

テクニカルな視点から見ると、市場の偏り（ブレッドスの狭さ）がAI株ブームの顕著な特徴として浮かび上がります。2025年の米株式市場は、NVIDIAを筆頭とする「マグニフィセント7」と呼ばれる超大型ハイテク株、数銘柄が指数上昇の大半を占めていました。

これは何を意味するのでしょうか。マーケット全体の上昇が極めて少数の銘柄に依存しているということです。Morgan Stanleyは2025年8月時点で、「成長株・グロース銘柄および高クオリティ株は15年に及ぶアウトパフォームで評価もポジションも極端に偏り始めている」と指摘しました。

具体的には、S&P500種指数において時価総額トップ10%の銘柄群が全体の時価総額の50%超を占める状況となっています。この集中度は、1970年代の「ニフティ・フィフティ」（当時の優良株50銘柄）や1990年代末のITバブル期をも上回る過去最高水準です。

集中度が意味するリスク

このように市場構造が一部の巨大企業に偏重していると、いくつかの問題が生じます。

まず、「指数の上昇が実はマーケット全体の健全さを必ずしも反映していない可能性」があります。S&P500が史上最高値を更新していても、それはごく一部の銘柄が牽引しているだけで、大多数の企業は実は苦戦しているかもしれないのです。

裏を返せば、これら主導株が失速した場合には指数全体が大きく調整するリスクも孕んでいます。支柱が細ければ細いほど、その支柱が折れたときの影響は甚大です。

サイクル後期入りの兆候

Morgan Stanleyは、「AIブームも3年目となり、強気相場は7回裏(後半戦)に差し掛かっている」との表現でサイクル後期入りを示唆しました。これは野球に例えた言い方で、試合（上昇相場）がそろそろ終盤に近づいているというメッセージです。

特に同社ウェルス・マネジメント部門のLisa Shalett氏は、AI関連の大型ハイテク企業（ハイパースケーラー）でフリーキャッシュフローの減少が見られ始めている点を懸念しています。

フリーキャッシュフローとは、企業が事業活動から生み出す自由に使える現金のことです。これが減少するということは、企業の資金的余裕が少なくなっていることを意味します。

フリーキャッシュフローの減速

膨張するAI需要に対応するため、ハイパースケーラー各社はデータセンターや半導体への設備投資を急拡大させています。その結果、「主要IT企業の自由現金流（FCF）成長率が著しく低下し、今後12ヶ月でマイナス16%程度に落ち込む」との予測もあります。

市場で最も高いバリュエーションを享受しているビッグテックのFCFが減速またはマイナス転化すれば、「さすがにバリュエーションに疑問符が付き、投資家心理も慎重化せざるを得ない」と分析されています。

高いPERが正当化されるのは、将来の豊富なキャッシュフローが見込めるからです。その前提が崩れれば、株価の調整は避けられないでしょう。

既存事業の成長鈍化

さらに、ハイパースケーラーの収益源であるクラウドやデジタル広告、検索分野で成長が鈍化傾向にある点にも注意が必要です。

市場飽和や独占的状況下での伸び悩み、新規参入による競争激化などにより、「従来の稼ぎ頭事業の成長減速がAI関連投資への原資を圧迫する」リスクがあるからです。

つまり、AI投資で将来の成長を目指す一方で、足元の既存事業が弱まれば、投資余力そのものが削がれる可能性があるのです。これは企業にとってジレンマとなります。

思惑的取引の増加

テクニカル面でもう一つ警戒すべきは、「AIブームに乗じた思惑的な取引・提携の増加」です。

Morgan Stanleyは最近のレポートで、「足元のジェネレーティブAI分野でのディール（企業間の大型契約）が、過去のベンダーファイナンス的なリスキー戦略を想起させる」と警告しました。

ベンダーファイナンスとは、売り手が買い手に資金を融資して自社製品を買わせる手法です。一見すると売上が伸びますが、実質的には需要の先食いであり、買い手が返済できなければ売り手も損失を被ります。

具体的な事例

典型例として、「ある大手クラウド企業が収益モデルが未知数の生成AIビジネス（スタートアップ）のために巨額のコンピューティング設備を建設し、その費用を負債で賄うと約束したケース」が挙げられています。

これはAmazonによるAnthropicへの出資・クラウド支援（推定40億ドル規模）や、MicrosoftによるOpenAIへの巨額投資とクラウドクレジット供与などを想起させます。売り手（クラウド提供側）が買い手（AI開発側）に資金を付けて需要を創出する構図です。

さらに、「米国のトップ半導体メーカー（おそらくNVIDIA）が、自社の主要顧客でもある巨大IT企業による旧来型半導体メーカーの救済支援に動き、加えて大規模言語モデル開発企業に対しても自社製品購入のためのファイナンス提供を行おうとしている」とも報じられています。

具体名は明示されていないものの、半導体業界内での資金循環的な支援や買い手への融資を通じた販売促進など、過熱相場特有の動きが散見される状況です。

なぜこれが問題なのか

Morgan Stanleyは、こうした思惑的なディール増加自体がブームの最終局面に見られるリスク要因だと示唆しています。

歴史的に、バブル末期には以下のような現象が見られます：

• 実需を伴わない循環的な取引の増加
• ファイナンスを通じた無理な販売促進
• 収益モデルが不透明なまま巨額の資金コミット

これらはいずれも、「本当の需要がどこまであるのか分からないまま、関係者が相互に資金を回し合って成長を演出している」状態を示唆します。そしてその実態が明らかになったとき、市場は急速に冷え込むのです。

小括：テクニカル要因

以上のように、市場内部では極端な集中と過熱気味の取引が一部に見られます。しかし全体としては、投資家は警戒感を保ちながら参加している状況です。

テクニカルに見て、「相場の地合いは脆弱さと強さが同居している」と言えるでしょう。今後もし主要AI関連株に何らかの減速や失望（例えば業績未達や新技術への乗り換えなど）が生じた場合、狭い支柱に依存する市場は急落しやすい構造にあります。

反面、多少の悪材料は「依然として豊富な流動性と根強いAI期待によって吸収され得る」との指摘もあります。この綱引きが、当面の市場ボラティリティ要因となりそうです。

マクロ環境と利下げ観測の影響

金利環境とテック株の関係

マクロ経済要因もAI関連株の行方に大きな影響を及ぼします。まず理解すべきは、現在の高PERを正当化する一因として今後の利下げ観測が挙げられるという点です。

テクノロジー株は一般に、将来のキャッシュフロー成長を重視する「長期デュレーション資産」と位置付けられます。デュレーションとは、投資の回収期間の長さを意味する概念です。

成長株は、今すぐ大きな利益を生むわけではないが、将来大きく成長することが期待される株です。そのため、将来の利益を現在価値に割り引く際の金利（割引率）の影響を大きく受けます。金利が下がれば、将来の利益の現在価値は上がり、株価は上昇しやすくなるのです。

したがって、将来の金利低下期待は現在の割高なバリュエーションを支える追い風となります。市場では、米連邦準備制度理事会（FRB）が2024年後半にも利下げに転じるとの観測が根強く存在します。実際にインフレ率低下や景気減速の兆しが見えれば、この思惑が強まるでしょう。

楽観を支える前提条件

Goldman Sachsのレポートも、「経済とAI投資ブームが順調に推移する限りは市場は楽観を維持しうる」と述べています。

これは裏を返せば、「政策金利の低下とそれによる景気下支え」がAI関連株高の継続には重要であることを示唆します。

実際、2023年から2025年にかけて高金利・インフレ環境にも関わらずハイテク株が顕著に上昇した背景には、「一時的な逆風（金融引き締め）を乗り越えれば再び低金利環境に戻る」という市場の期待があったと考えられます。

利下げは確約されていない

しかし現在のところ、米金融当局者は慎重であり、早期の大幅利下げは確約されていません。Morgan Stanleyも、「投資家が織り込むほど早い時期にFRBは利下げしない可能性がある」と指摘しています。

仮に高金利状態が長引けば、ハイテク株の現在の高評価は維持しにくくなるでしょう。実際、金利上昇は将来利益の現在価値を低下させるため、PER水準の調整圧力となります。

市場が現状のように高金利を無視して強気を続けるのは異例であり、いずれ金融環境の影響が表面化する可能性もあります。これは綱渡りの状態と言えるでしょう。

景気循環の影響

さらに、景気循環そのものも無視できません。Goldman Sachsは、「経済成長が続くうちは高いバリュエーションも維持され得るが、いざ景気が減速した際には代償を払うことになる」と述べ、サイクル後退局面でのハイテク株下落リスクを警告しています。

これは重要な指摘です。好況期には企業業績が順調で、多少割高でも株価は上がり続けます。しかし景気が後退局面に入ると、成長期待が剥落し、割高な銘柄から真っ先に売られる傾向があるのです。

マクロショックのリスク

J.P. MorganのJamie Dimon（ジェイミー・ダイモン）CEO氏も、2025年末までの6ヶ月から2年の間に「米国株は大幅調整のリスクが高まっている」との見解を示しました。

その要因として、以下を挙げています：

• 地政学リスク
• 政府財政の悪化
• グローバルな軍事支出増

これらの「不確実性要因が山積している」点を指摘しました。もし想定外のマクロショック（地政学的イベント、信用収縮、景気後退など）が起きれば、現在のAI株高もひとたまりもなく崩れるでしょう。

ソフトランディングのシナリオ

ただし、その反対のシナリオも充分考えられます。景気が大崩れせずソフトランディング（緩やかな着地）となり、インフレも沈静化すれば、中央銀行は緩和スタンスに転じるでしょう。

そしてAI関連企業の実績もついてくることで、「バブルには至らず高成長セクターとして定着する」可能性も十分にあります。

まとめ：マクロ環境の重要性

各運用会社の報告も示す通り、金融政策や景気動向次第でAI関連株のリスク・リターン図は大きく変化します。

ポジティブシナリオ（金融緩和+景気堅調）では、AI関連株の上昇は継続する可能性があります。一方、ネガティブシナリオ（高金利長期化+景気後退）では、急速な調整が避けられないでしょう。

したがって、AI株への投資判断においては、個別企業の業績だけでなく、マクロ経済環境の注視が不可欠なのです。

各社の見解のサマリー表

おわりに：総合評価と投資上の示唆

総合評価：バブルか、それとも構造的成長か

AI関連株式のバブル性について、米大手運用会社の見解を総合すると、次のような評価に集約されます。

「部分的にバブル的な兆候はあるものの、ドットコム時代とは異なり堅固な収益基盤と実需が存在する」

換言すれば、現在のAIブームは「期待先行の投機的バブル」というより「高成長への期待と確かな利益成長が交錯した局面」と言えます。

各社ともAIそのものの潜在力は高く評価しており、長期的な構造変革テーマとしての位置付けは不変です。しかし短期的には、バリュエーションの過熱や需給の偏り、マクロ環境変化といった要因で調整リスクが内在する点も一致した見解でした。

最後に

AI技術は間違いなく、今後数十年にわたって経済と社会を変革し続けるでしょう。その意味で、AI関連への投資機会は大きいと言えます。

しかし投資において重要なのは、「何に投資するか」と同じくらい「いくらで投資するか」です。どんなに素晴らしい企業でも、あまりに高い価格で買えば損をする可能性があります。

逆に、優良企業が一時的な市場調整で割安になったときこそ、真の投資機会と言えるかもしれません。

したがって、AI革命という大きな潮流を信じつつも、日々の市場の動きには冷静に対処する。そのバランス感覚こそが、今後のAI関連株投資において最も重要な要素となるでしょう。

---

参考文献・出典

本レポートは、以下の各社レポートおよびコメントをもとに作成されました：

• BlackRock, 「Are we in a bubble? The AI boom in context」（2025年11月11日） ほか
• Goldman Sachs, GS Research 「AI: IN A BUBBLE?」（2025年11月※要旨） ほか
• J.P. Morgan,JPMorgan: The AI boom could end like the dot-com bubble（Business Insider経由, 2025年11月12日） ほか
• Morgan Stanley, Global Investment Committee Weekly 「It’s All About That ‘Base’」（2025年9月29日） ほか
• Reuters通信, 「Wall Street heavyweights flag risk of pullback in equity markets」（2025年11月4日） ほか