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年利10パーセントを狙える投資商品5選!複利計算シミュレーションや月利を紹介!

年利10パーセントを狙える投資商品5選!複利計算シミュレーションや月利を紹介!

日本では超低金利時代が25年以上続いており、銀行預金の金利は0.001%の超低金利になっています。このような厳しい経済環境の中で、年利10パーセントを狙える投資商品を探している人は多いのではないでしょうか?

この記事では、年利10パーセントを狙える投資商品を5つ紹介します。さらに、複利計算のシミュレーションや月利についても触れていきます。

なお、投資商品の中でも年利10パーセントを狙える商品は限られており、今回ご紹介する資産運用をしても、必ずしも年利10パーセントを達成できるわけではありません。また投資には必ずリスクが伴うので、高い年利を狙うということはそれだけリスクも高くなることは心得ておきましょう。自分に合っている投資商品を選んで、理想的な資産形成につなげてみましょう。

目次

年利10パーセントを狙える投資商品5選

年利10パーセントを狙える投資商品5選として、株式投資、投資信託、不動産投資、ソーシャルレンディング、ヘッジファンドを紹介します。

株式投資

株式投資は企業が発行する株式を購入し、配当金や売却益で年利10パーセントを狙うことも可能な資産運用の手法です。

株式投資では、値上がりが見込める株式を安いうちに購入できると年利10パーセントを狙えます。株式投資は1日の変動幅が大きいことが特徴で、たった1日で株価が10パーセント以上も上昇することも珍しくありません。

しかし購入した銘柄が暴落すると、逆に1日で10パーセント以上の損失が発生するケースもあるので注意が必要です。

株式投資の平均利回りは3~7%ですが、短期間に株価が10倍以上値上がりする「テンバガー」と呼ばれる株式も存在します。

テンバガーを探し当てるには銘柄選定においては時価総額500億円以下、上場10年以内、広告費などで今期は赤字だが、来期以降は徐々に認知度が高まり広告費を抑制できる…など自分なりに3800以上ある上場企業から絞り込む必要があります。これには長い間株式市場と向き合って、独自の手法を確立する必要があります。

高いリターンを目指すには、機関投資家が投資できなような時価総額の小さな企業への投資が近道ですが、その分事業環境の変化も早いため、リスク管理には細心の注意が必要となります。

投資信託

投資信託は投資家に代わってファンドマネージャーが資産運用を行い、運用に成功すれば利益が得られる金融商品です。投資信託は6,000本近い商品が販売されており、新興国の株式や小型株、テクノロジー株を投資対象とするファンドなどでは、年利10パーセント以上を狙えます。

また、ファンドマネージャーは資産運用のプロなので、素人が運用するよりも高いパフォーマンスが期待できます。そのため、投資初心者でどのように運用すれば良いのかわからない方でも、年利10パーセントを達成できる可能性があります。

ただし、高利回りの投資信託はハイリスクであり、年利10パーセント以上を狙うには高いリスクを許容することが必要です。

高利回りの投資信託の特徴は、一つのテーマに集中投資をしていることが多いです。

そもそも投資信託とは何か知りたい方は「【投資信託とは何か】初心者にもわかりやすく簡単に説明!」をぜひ参考にしてください。

不動産投資

不動産投資は、分譲マンションの一室やアパート・マンションの一棟を購入し、賃貸に出して家賃収入を狙う資産運用です。また、地価が高騰して購入した物件が値上がりすれば、物件を売却することで売却益も得られます。

不動産投資では、購入する物件によって利回りはまちまちですが、地価が安い地方の物件だと年利10パーセント以上を狙えます。購入価格を低く抑えるほど高利回りになり、空室が発生すると利回りは低くなります。

不動産投資で年利10パーセントを狙うには、立地条件が極めて重要になってきます。最寄駅からのアクセスや周辺環境など、空室が発生しにくい優良物件をいかに安く購入できるかがポイントです。

不動産において高利回り物件は、空室リスクと隣り合わせであり、どのようにその空室リスクを抑えるかを考えることが重要となります。

不動産投資には様々なスタイルがあります。ワンルームを複数投資する人は、リスク分散を重視していますし、一棟建て投資を勧める人はレバレッジと集中投資による高いリターンを目指しています。また格安中古1戸建てで高い利回りをリフォームすることで実行している人もいます。多くの場合自分以外のスタイルを否定することが多いのですが、それは実はあまり表には出てこないですが不動産投資で失敗している人が多くいるためです。不動産投資でも早めの損切りを含めて適切なリスクコントロールは重要となります。

ソーシャルレンディング

ソーシャルレンディングとは、インターネット上で行う新しい形の資金調達方法です。ソーシャルレンディング業者が、投資家に融資を希望する企業のプロジェクトを紹介し、投資家は応援したい企業のプロジェクトを選んで投資します。

なお、ソーシャルレンディングの利回りは2~10%程度で、中には年利10パーセントを狙うことも可能なものもあります。ソーシャルレンディング業者によって異なりますが、1~3か月ごとに分配金が支給されるケースがほとんどです。

ただし、運用期間中は解約ができず早期償還が行われるリスクがあります。さらに元本割れを起こすリスクもあるので、投資先の企業の選定は慎重に行うことが大切です。

投資信託とは異なり、一つの投資対象に集中投資するため、デフォルトリスクを抱えていることは理解しておく必要があります。

まだまだ発展途上の投資先のため、投資家側がリスクを把握する方法が限定的であり、投資上級者向けの投資対象となります。

ソーシャルレンディング業界は、「元本割れ実績なし」「日々の価格変動なし」といった広告が目立ちます。一方何らかの理由で一度でも元本割れをするとその企業は生き残りが厳しくなる実態があります。単一の案件に投資する場合一定確率では損失が出ることはしょうがないため、業界団体として過度に元本割れ無などは表示しないよう統一の指針を出さない限り、古い企業がジョーカーを引いて倒産し、新しい企業が出てくるを繰り返すのではないかと思います。

ヘッジファンド

ヘッジファンドは投資信託と同様に、投資のプロのファンドマネージャーが資産運用を行い、運用に成功すれば利益が得られる金融商品です。ファンドマネージャーは空売りなどあらゆる投資手法を駆使することで、下落相場であっても絶対収益の獲得を目指します。

運用を担当するファンドマネージャーは、非常に優秀でありあらゆる投資の手法を身につけているので、トップクラスのヘッジファンドであれば年利10パーセントという高い利回りも狙えます。

また、ヘッジファンドではリスクを低く抑えることも重視しており、損失を最小限に抑えた上で利益を狙えます。ただし元本保証はないので、100%確実に儲かるというわけではありません。

また中にはヘッジファンドと名乗っている詐欺ファンドも存在します。ヘッジファンド投資においては長期の実績があるか、ファンドマネージャーの経歴はあるか、分別管理は行われているかなど、投資する前のチェックが欠かせません。

そもそもヘッジファンドとは何か詳しく知りたい方は「ヘッジファンドとは何か簡単に解説!投資信託との意味の違いは?」をぜひ参考にしてください。

ヘッジファンドは一般的にゲートキーパーと呼ばれる専門家しかほとんど情報を得ることがありません。時々インターネットで「ヘッジファンドに直接アクセスして購入する」といった記載がありますが、ゲートキーパーのアドバイスなしに直接アクセスしても購入できることはほとんどありません。なぜならヘッジファンドは基本的に運用の専門家であり、運用の説明能力などは保有していないためです。

ほとんどの日本の金融機関の営業職の人間は実際にはヘッジファンドについて詳しくは知りません。

他にも資産運用の種類が知りたい方は「資産運用とは?運用方法や投資種類の特徴をわかりやすく解説!」をぜひ参考にしてください。

年利10パーセントで複利計算シミュレーション

年利10パーセントで複利計算シミュレーション
経過年数500万円で運用したときの総資産3,000万円で運用したときの総資産
1年後550万円3,300万円
2年後605万円3,630万円
3年後666万円3,993万円
5年後805万円4,832万円
10年後1,297万円7,781万円
15年後2,089万円1億2,532万円
20年後3,364万円2億182万円
30年後8,725万円5億2,348万円

上表を見てわかるように、500万円を元手に年利10パーセントで複利運用すると、10年後は1,297万円、30年後は8,725万円になります。つまり、500万円を年利10パーセントで30年間複利運用すると、資産は17.45倍になります。

また3,000万円を元手にした場合は、10年後は7,781万円、30年後は5億2,348万円になります。つまり、3,000万円を年利10パーセントで30年間複利運用すると、先ほどと同じように資産は17.45倍になります。

しかし元手が大きい方が、増える資産額が大きくなることがお分かりいただけるかと思います。このように、複利運用では運用期間が長くなればなるほど、また元手が大きければ大きいほど、雪だるま式に資産を増やせることがわかります。

年利10パーセントは月利何パーセント?

単利の場合

単利の場合、年利10パーセントは月利約0.83%です。単利の場合は、前月の利子に対して新たな利子はつきません。そのため月利の計算は非常に簡単で、年利を12で割るだけです。

単利の場合の月利計算式=年利÷12

つまり、年利10パーセントを月利に換算するための計算式は以下のようになります。

10÷12=0.8333(%)

この計算式より、500万円を年利10パーセントで単利運用すると、月額約4万1,500円の利息が得られることになります。また単利運用の場合は、発生した利息を再投資せずに自由に使えるお金として扱えることが特徴です。

複利の場合

複利の場合、年利10パーセントは月利約0.80%です。複利の場合は、前月の利子に対して新たな利子がつきます。そのため計算式は複雑になり、次のようになります。

複利の場合の月利計算式={(1+年利)^1/12}ー1

この計算式で算定すると、年利10パーセントは月利約0.80%(0.797)になります。

このように、複利では雪だるま式に資産が増えることから、単月あたりの利回りが単利よりも低くても(単利では0.83%、複利では0.80%)、同じ運用成績を残せることがわかります。

ただし、複利は運用期間によって実質利回りが変動するため、実質的な月利は運用期間によって変動します。

上記のような複雑な計算ができる参考サイト:wolframalpha

なお、複利運用では「72の法則」というものがあり、72を金利で割るとお金が2倍になる期間がわかります。

お金が2倍になる期間(年)≒ 72÷金利

年利10パーセントの場合は、複利運用すると約7年(7.2年)で元手が2倍になります。

72÷10=7.2

複利運用について知りたい方は「複利運用とは?計算式や単利との違い、積立シミュレーションを紹介!」もご覧ください。

また、年利10パーセントよりさらにリスクをとって運用したい方は「年利20パーセントで資産運用できる?目指せる投資手法3選と注意点!」もご覧ください。

年利10パーセントを狙う上での注意点

リスクが高いことを心得ておく

年利10パーセントを狙うには、リスクが高い”ハイリスク”の投資になることを理解しておきましょう。リスクとリターンは裏表の関係にあるので、ハイリターンになるほどリスクも比例して高くなります。

年利10パーセントというのは、投資商品の中でもミドルリスクミドルリターンからハイリスクハイリターンに該当します。大きな利益が期待できる反面、元本割れを起こすリスクも高くなるので、年利10パーセントを狙う際は余剰資金で投資することが必要です。

分散投資でリスクを分散する

年利10パーセントを狙う上では、分散投資をしてリスクを分散することが大切です。分散投資とは、ある特定の金融商品だけに投資するのではなく、複数の金融商品に投資する手法です。複数の金融商品に投資することで、リスクを分散して投資の安全性を高められます。

例えば不動産投資で損失が発生した場合にも、分散投資で株式や投資信託にも投資していた場合、その利益で不動産投資の損失をカバーできる可能性があります。

また、年利10パーセントを狙う金融商品を購入する場合には、資産全体のバランスを考えましょう。資産の一部を、債券などの守りの運用ができる商品にも投資しておくで、資産全体が大きく減ってしまうリスクを下げることができます。

長期投資で運用成果を安定させる

年利10パーセントを狙うには、長期投資の複利効果で運用成果を安定させることが大切です。資産運用では、投資期間が長くなるほど複利効果でお金が雪だるま式に増えるため、長期投資の方が効率的にお金を増やせます。

また、長期投資では時間をかけてじっくりと運用でき、短期間な値動きに一喜一憂することなく良好なメンタルで投資に取り組めます。なお、利益が出た場合に途中で引き出すと複利効果がなくなるので、目標金額を達成できるまでは途中で引き出さないことが大切です。

長期投資については「長期投資におすすめの商品はどれ?メリットやデメリットも紹介!」も参考にしてください。

年利10パーセントなど高利回りの資産運用を目指したい方は?

ここまで見てきた通り、年利10パーセントなどの高利回りを目標に資産運用をする方法はさまざまです。

今回ご紹介した株式投資や投資信託、不動産やソーシャルレンディングなど投資先が豊富なため、どこに投資をすれば高利回りで運用できるかわからない方も多いでしょう。

そんな方はぜひヘッジファンドダイレクトにご相談ください。ヘッジファンドダイレクトでは、運用実績の豊富な海外の優良ヘッジファンドを紹介することで、あなたが目標とする高利回りの資産運用をサポートします。

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この記事を書いた人

監修:柿本 紘輝(CFP証券アナリスト協会検定会員
業界最大手の投資助言会社ヘッジファンドダイレクト株式会社が運営。
富裕層向けに投資助言契約累計1395.9億円(2023年12月末時点)。
当社の認定ファイナンシャルプランナー(CFP、国際資格)、証券アナリスト(CMA)が監修して、初心者にも分かりやすく、良質な情報をお届けしています。

ヘッジファンドダイレクト株式会社
金融商品取引業者 関東財務局(金商)第532号
東京都千代田区丸の内1-8-2鉄鋼ビルディング10F

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